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第33回
 粉じん作業特別教育の資格ー粉じん作業でのじん肺防止

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粉じん作業特別教育の資格ー粉じん作業でのじん肺防止

空気中に浮遊する粉じん(微細な土ぼこりや金属粉など)を長い年月にわたって多量に吸い続けると「じん肺」にかかるおそれがあります。いったん発症してしまうと元の正常な肺に戻す治療法がありませんから粉じんが発生する環境下で作業に従事する場合には障害防止対策をしっかり実施するように努めてください。2023年CAT CLUB No.120掲載記事

一般的に人は目に見えて臭いのする煙には敏感ですが、微細で無臭なことも多い粉じんに対しては注意が行き届かずに吸い込んでしまいがちです。粉じんが浮遊する環境下で不用意に作業を続けていると、「じん肺」にかかり、数十年後に深刻な症状を伴って発病します。

じん肺とは

こうした粉じん障害を防止するために、厚生労働省は、事業者に対して粉じん障害防止総合対策の推進を行っています。 これまでの対策により、下図のように、じん肺の所見が認められる労働者(有所見者数)は減少しているものの、新たにじん肺と診断された者(新規有所見者数)は依然として発生していることから、下記を重点項目とした「第10次粉じん障害防止総合対策(令和5年度~令和9年度)」を推進しているところです。

そこで、粉じんが発生する場所で作業を行う方々のために、労働安全衛生法に加えて「粉じん障害防止規則(粉じん則)」「じん肺法」という特別なルールが作られ、国が長期にわたり作業者の健康を見守っています。しかし、国ができることはあくまでサポートに限られ、実際に作業を行う事業者自身・作業者自身による積極的かつ継続的な予防活動が最も重要なことは言うまでもありません。

じん肺有所見者数の推移

重点事項の対象となっている作業の一部は、粉じん障害防止規則によって「特定粉じん作業」と定められており、事業者は特定粉じん作業に就く作業者に対して特別教育を行うことが義務付けられています。 皆さんが特定粉じん作業に従事する場合には、「特定粉じん作業業務特別教育」を受講する必要があります。また、粉じんを発生させる作業に就く者だけでなく、粉じんの排出検査などを行う作業者も特定粉じん作業場に立ち入る場合には、受講の対象になりますので注意が必要です。

粉じん特別教育の内容
トンネル作業に必要な粉じん特別教育



特に、工事中のトンネル坑内など、粉じんが多い環境になりやすいため特に危険性が高いと考えられる場所で行われる作業は、法律において「特定粉じん作業」が定められ、特に注意が必要とされています。さらに、特定粉じん作業に就く作業者に対して特別教育を行うことが、粉じん則により義務化されています(特定粉じん作業とは、特定粉じん=石綿を扱う作業のことではありません)。

粉じん被害をなくすには、「発生源を知ること」、「保護具の使い方を良く知ること」が重要です。粉じんには様々な材質とサイズがあり、発生する粉じんと作業環境に適した保護具を選ぶ必要があります。特に、細かい粉じんや分解されない金属性・鉱物性の粉じんには気をつける必要があります。

たとえば、

  • 工事中のトンネル坑内で発生する、破砕した岩石に起因する細かいほこり
  • 生コン工場、住宅建設現場や解体現場で出るコンクリートの細かい粉末
  • グラインダを使ったときに出る金属の細かい切子
  • アーク溶接の金属ヒューム

などは、危険な粉じんの代表です。

これらの粉じんのうち石綿を含むものについては、大気汚染防止法(環境省)で「特定粉じん」とされ、特に重要視されています。また労働安全衛生施行令および石綿障害予防規則(厚生労働省)、他には建築基準法(国土交通省)などにおいても、石綿に特化したきめ細かなルールがあり、皆さんの健康被害の防止が図られています。

私たちキャタピラー教習所では、粉じん作業に関わるすべての皆さんを対象に、労働安全衛生法に基づく「粉じん作業特別教育」を全国で開催しています。お近くのキャタピラー教習所まで、ご連絡ください!なお、特定粉じんである石綿については、特に「石綿使用建築物の解体等作業特別教育」があります。「粉じん」特別教育と「石綿」特別教育は別のものですので、御注意ください

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「粉じん作業」特別教育

粉じん障害防止規則第22条1項 「常時特定粉じん作業を行う作業者に対する特別の教育」粉じん作業特別教育規程(厚生労働省告示)

科目講習時間
1日コース(計4.5時間)
粉じんの発生防止および作業場の換気の方法1時間
作業場の管理1時間
呼吸用保護具の使用の方法0.5時間
粉じんに係わる疾病および健康管理1時間
関係法令1時間

キャタピラー教習所の技能講習、特別教育、安全衛生教育出張講習

■出張講習で開催可能です

出張講習にも対応しているので、学科は自社事務所、実技は教習所という形でも開催可能です。*技能講習は認可の都道府県に限られ、実技はコース設定など制限があります

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